FAR reporting・EPS

■償却方法の変更　償却累計
changing estimateはproactive。変更をするときまでの未償却額から残存があれば引いて計算。
変更した期とその後の期の両方に適用する

■prior period adjustment　＝　期首のREで修正（計算ミス、科目間違い、会計方針ミス）
※OCIに関連するものはOCIで修正する(外貨調整とかAFS証券とか）。今年のミスは直接修正するだけ。

■定期的な自然災害は実際の損失額を、継続事業の欄に記載。別途開示は不必要。

■販管費を製造間接費に誤計上＝期末在庫が増える、利益が増える

■繰延経費を一括計上（fully expensed)していた＝過剰に計上した金額_X_（1-税率）＝REに加算する金額

■continuing operation
　継続営業
　I/Sでは・ continuing operation・ discontinuing operation・ extraordinary items は区別して表記。

■discontinuing operation
held-for-sale売却目的保有の定義
・planned and approved sale of a segment
・available for immediate sale
・1年以内に売却予定


■freight-in=取得費用として在庫に足す。　freight-out=販売経費。在庫には足さない。
■selling expence と general and administrative expenceは違う。

■extraordinaryにならない場合
　異常・稀の一方しか満たさない場合は、continued operation の”other revenues/expences and gains/losses”にカテゴリー計上される。分けて書かない。
なおストライキや固定資産売却損などもextraordinaryにはならない。

■extraordinaryの計上額はnet（保険などがあったら加算。）

■single-step IS vs multiple-step IS
シングル；income from continuing operation before tax　までを収益と費用（CGS含む）にわけて計上。（収入と支出に分ける感じ）　※salesディスカウントがあればrevenueとnet。purchaseディスカウントはpurchaseとnet。

■EPSの株式数＝分割、株式配当は期中実施でも期首であったことにする。（期首の発行数+株式配当/株式分割）×12して12で割る。
期中の株式発行分は発行から期末までの期間をかけて、12で割る。
※期中発行と分割等は処理が違うので注意）
・未発行だが将来発行が確実 -contingent issuance of common stock- は、dilutedEPSの株数に加算する。

■BascEPS： (net income) - (applicable PS dividend) / CS株数の加重平均

■dilutive EPS：通常のPSは希薄化には関係ない。
転換社債、オプション、ワラントなどが希薄化する。（株式数が増える可能性。）
●影響額：転換社債、転換優先株
⇒転換したと仮定するif converted method。社債は利息の影響を税引き後で、優先株は配当なので税の影響はなしで（net incomeへの影響/増えるCSの数）
●影響額：オプション、ワラント
⇒自己株式法treasury method。（期首に権利行使されたら増える新株数）－（権利行使で入金されるであろう金額でTSを全力買い。）（当期のaverage priceで）。　
※増える新株の数よりも、購入できる自己株の方が多ければ、希薄化はしないので反映しない。

◼四半期決算

・Q毎の利益は加算していく(Q1が100、Q2が100の利益とあったら、税費用は200❌税率

・期中の減損は期末だけで認識(リカバリーするかもだから)

・Q毎の税率は最終的に使うものを用いる。Q1がxx％とかあっても使わない。

■関連当事者間の取引内容開示
related-partyは、その当事者の利害関係の内容、取引の内容、各期の取引金額、各貸借対照日における関連当事者間の債権債務残高、決済の条件・方法等について開示しなければならない。