2013年10月7日月曜日

FAR CashFlow

■Investing Activities
PIPE
property,plant,equipment(PP&E)とinvestment (HTM/AFS)
・有価証券・有形固定資産・貸付金
他社のCSの購入はinvstment. investmentの売却損益もココ。
①借入したり回収したり
②PP&Eの売買
③債務と持分株式の売買と満期保有
『本業以外でBSの固定資産が変化する活動』

■Financing Activities
PrincDivITs
bond_priciple,pay_dividend,issue stocks,tresury stocks
・株式・支払配当金・社債・借入金
手形で固定資産を購入する⇒CFには影響がない
『本業以外でBSの負債資本が変化する活動』

■Operating Activities
上記以外全て

■CFの作り方
①NetIncomeを消しこむ NI/RE
②支払配当を表現するRE/cash=FinancingActivities

■現金を伴わないInvesting/Financing Activities
●転換社債を普通株に転換
●転換優先株を普通株に転換
●社債で固定資産購入
●株式発行で固定資産購入
□これらは、FootNote disclosure する
※Stock dividend,Stock sprit,cashflow per shareはカイジ義務なし

◾︎現金を伴わないOperating Activities 
⚫︎賞与の現物支給
□これらは、FootNote disclosure する

■advance 前受金
financing cashflow。 子会社からのも、その他の会社からのモ。

FAR differd tax

■I/Sの表示・・・
Sales                                       xxx
Expense                                  xxx
_____________________________
Income before income tax       xxx
<↓adjust>・temporary differences
                 ・permanent differences
<Taxable income>                 xxx
Income tax expense
                        Current   xxx
                        Deferred  xxx   xxx
                   Net Income           xxx

Dr) income tax expence-current
 Cr)  income tax payable

●Income tax expense には2種類ある。
①今期のtaxable incomeから計算した ”Current”
②DTAとDTLの差分から計算した ”Deferred”
※BSにはDTAとDTLを相殺して残高のあるほうを表示する。
DTA,DTLにはCurrent,Nomcurrentがあるがこれは相殺不可。

■BSアプローチ
Income tax expense Deferredの計算でDTAとDTLが必要だが、これらは期首と期末の差額で求められる。これをBSアプローチという。

■配当控除 dividends received deduction (DRD)
受け取り配当金の一定額が保有割合に応じて控除される -80%exclusion
他社の株式の保有割合 <20% / 20%<=80%<= / <=80%
配当控除DRD     70%  /   80%    /    100%

持分法適用会社でも、税務上は配当収入を認識する。

■損失が出た場合の損金処理
過去2年分の税額との相殺(還付)と将来20年にわたる繰延が可能。
carryback / carryfoward
※carrybackしてもあまった損失は、翌年の課税額から差し引ける。

■Deferred tax asset/liabilityは、BS表示するときはnetで表示
DTAとDTLの差分×実効税率でも計算できる

■DTA,DTLはcurrentとnon-currentがある。
current asset/liability同士、non-current asset/liability同士は相殺してOK
原因が何かよりcurrentかnon-currentを区別する。
例えば、償却費はnoncurrent assetなのでDTLもnoncurrent。
※IFRSではnoncurrentしかない。

■estimated tax payment
トータルのtax expenceには影響しない。(taxable income×tax rateがincome tax expence current)

■deferred tax benefit = DTA
将来のwarranty costとか。
less likely than notの場合は、計算しない。

■income tax における評価勘定
収益の承認の取り消しには使われない。

■Income tax expence/benefitの表示は
非継続事業、前期調整(PPA)=BS、継続事業、異常事態のどこでもOK

■taxable amount課税標準
天災による損失は反映しない。



2013年10月6日日曜日

FAR reporting・EPS

■償却方法の変更 償却累計
changing estimateはproactive。変更をするときまでの未償却額から残存があれば引いて計算。
変更した期とその後の期の両方に適用する

■prior period adjustment = 期首のREで修正(計算ミス、科目間違い、会計方針ミス)
※OCIに関連するものはOCIで修正する(外貨調整とかAFS証券とか)。今年のミスは直接修正するだけ。

■定期的な自然災害は実際の損失額を、継続事業の欄に記載。別途開示は不必要。

■販管費を製造間接費に誤計上=期末在庫が増える、利益が増える

■繰延経費を一括計上(fully expensed)していた=過剰に計上した金額_X_(1-税率)=REに加算する金額

■continuing operation
 継続営業
 I/Sでは・ continuing operation・ discontinuing operation・ extraordinary items は区別して表記。

■discontinuing operation
held-for-sale売却目的保有の定義
・planned and approved sale of a segment
・available for immediate sale
・1年以内に売却予定


■freight-in=取得費用として在庫に足す。 freight-out=販売経費。在庫には足さない。
■selling expence と general and administrative expenceは違う。

■extraordinaryにならない場合
 異常・稀の一方しか満たさない場合は、continued operation の”other revenues/expences and gains/losses”にカテゴリー計上される。分けて書かない。
なおストライキや固定資産売却損などもextraordinaryにはならない。

■extraordinaryの計上額はnet(保険などがあったら加算。)

■single-step IS vs multiple-step IS
シングル;income from continuing operation before tax までを収益と費用(CGS含む)にわけて計上。(収入と支出に分ける感じ) ※salesディスカウントがあればrevenueとnet。purchaseディスカウントはpurchaseとnet。

■EPSの株式数=分割、株式配当は期中実施でも期首であったことにする。(期首の発行数+株式配当/株式分割)×12して12で割る。
期中の株式発行分は発行から期末までの期間をかけて、12で割る。
※期中発行と分割等は処理が違うので注意)
・未発行だが将来発行が確実 -contingent issuance of common stock- は、dilutedEPSの株数に加算する。

■BascEPS: (net income) - (applicable PS dividend) / CS株数の加重平均

■dilutive EPS:通常のPSは希薄化には関係ない。
転換社債、オプション、ワラントなどが希薄化する。(株式数が増える可能性。)
●影響額:転換社債、転換優先株
⇒転換したと仮定するif converted method。社債は利息の影響を税引き後で、優先株は配当なので税の影響はなしで(net incomeへの影響/増えるCSの数)
●影響額:オプション、ワラント
⇒自己株式法treasury method。(期首に権利行使されたら増える新株数)-(権利行使で入金されるであろう金額でTSを全力買い。)(当期のaverage priceで)。 
※増える新株の数よりも、購入できる自己株の方が多ければ、希薄化はしないので反映しない。

◼四半期決算
・Q毎の利益は加算していく(Q1が100、Q2が100の利益とあったら、税費用は200❌税率
・期中の減損は期末だけで認識(リカバリーするかもだから)
・Q毎の税率は最終的に使うものを用いる。Q1がxx%とかあっても使わない。

■関連当事者間の取引内容開示
related-partyは、その当事者の利害関係の内容、取引の内容、各期の取引金額、各貸借対照日における関連当事者間の債権債務残高、決済の条件・方法等について開示しなければならない。


FAR 利益認識

■売上の認識のタイミング
earnings process complete & exchange has taken place

■cash basis から accrual basis へのadjust(ショートカット法)
各勘定の増減額を計上して差分をcashとする。
このcashがCr)に計上されたら、cash basisのnet incomeにplugを足すと発生主義の利益!
(Dr計上なら、引算)

■債権=asset

■Initial franchise fees 分割払いは、全額が支払われたところでrevenue計上。

■現金主義 ⇒ 修正 ⇒ accrualを計上できる

■tax basis は、GAAP基準との違いは、確定売上と費用の報告のタイミングが違う。(加算減算のタイミングが違う)

■OCBOA(other complehensive basis of accouting) 現金主義、税務主義など発生主義以外の会計方針のこと全般。
 ⇒ Income tax basis は、売上や費用の認識する期が発生主義と異なることがある(differed tax)

■工事進行基準(percentage completion method)
 ⇒ total costs incurred / total estimated costs ×(工事契約高-total estimated costs)-計上済み利益の累計

●仕訳 
原価発生 Dr) Construction in process(CIP)建仮 / Cr) Cash
請求    Dr) AR / Cr) Billing on construction in process(BCIP)建仮請求
入金    Dr) Cash / Cr) AR
途中利益の計上 Dr) Expence(今期発生原価) Dr)CIP(gross) 
        / Cr)Construction Revenue
完成時 Dr)BCIP / Cr)CIP 

※完成前で、CIP>BCIPならcurrent assetを、CIP<BCIPならcurrent liabilityをBS表示する。(net表示)
※CIPには建設コストとグロスprofitがたまっていく。BCIPには売掛金金額がたまっていく。
※BCIPはProgress Billingsとも。AR(=current asset)の反対勘定。

■割賦手形(installment note receivable)
long-termなら、利息で割り引き(discount)してPVにする

■割賦(installment method) =GPの問題。
引渡し時(最初)に割賦売上installment salesと割賦原価cost of installment salesの認識=GPをBSのdeferred gross profitへプールする。
これを回収(回収額の総計は売上金額)するたびに、GP%を乗じて繰延総利益を取り崩していく。
realized gross profitとしてI/Sへ振り替えていく。
●GP%だして期末のARにかける⇒期末のdeferred gross profitがわかる。
(逆算するとdeferred gross profit/EB AR=GP%)
●金額が重要だと割賦売上・割賦原価・繰延粗利・実現利益を全て表示
●金額が重要でないと、実現利益のみISへ表示
⇒契約で利息も含まれている場合は、その利率で現在価値に割り引いた金額で表示

■completion of production method 生産基準法
引渡し以前(売れる前)でも、生産量を全額売上にしてよいとするもの。<鉄鋼や農業・畜産などの製品に多い>
.stable market安定した市場があること
.marketing costs nominal 実質的なマーケティングコストが重要でなく簡単に予想できる
.homogeneous単一製品である。

■返品条件付販売(sales with right of return)
無制限の返品条件がある かつ 購入者の支払い義務は商品の再販の有無にかかっている
場合は 収益を認識してはいけない。 

■Bill and hold transaction =買ったけど商品は売主がもっていて、ほしいときに送ってもらう方式

2013年10月3日木曜日

進捗率に反比例してやる気がなくなって

以前よりサクサクと進捗するにつれ

情熱が減ってくです。

調子にのりやすい。。

2013年10月1日火曜日

FAR Equity

●no-par value stock
無額面株式;ディスカウントを表示しなくてよい。日本の市場の株式は全てコレ。

●転換優先株
Dr)PSの購入価格/Cr)CSの額面
             Cr)APIC(plug)

●現物配当property dividend
REが減るのは現金配当と同じ
現物の簿価をFMVに修正(gain/loss)
②RE/property dividend payable(liability)
③property div paya/現物(FMV)
→ ①のgain/lossはnetincomeとしてREの一部。gainがでてもRE全体はdecrease。

●Book per Share
CSのBook value/outstanding CSの数 ⇒自社株買いをすると分母が減るのでBPSは増える。
(TSはどの方法でもstockholders equityは減る)

●自社株配当stock dividend
incomeは認識しない。配当を受取ったヒトは保有株数が増える。
この配当で受取るstockの数がCS全体に占める割合が20-25%以下;small stock dividend
⇒ FMVで認識(CSの額面との差額はAPIC)
large stock dividendは
⇒ Parで認識(RE/CS-Par-)

●自己株par methodの購入
TSがparだと、CS発行時のAPICの取り消しと購入金額の差分はREで行う
Dr)TS(par)
Dr)APIC(上記株発行時の計上を取り消す)
Dr)RE(plug)
/ Cr)Cash

●パートナーシップで拠出した土地や資産
FMVで拠出したヒトの資本とする。

●パートナーシップ;bonus method
拠出した資産、資金の総額を決めた割合で按分する。
按分される資産と拠出した資産に差があっても、何もしない。(そういう約束だから)

●パートナーシップ;10% interest on average capital balance
「資本金に対して10%を」
capital account change⇒損益の合計を反映する。損だけではない。
●パートナーシップの解散
①資産の売却があれば、資産を減らし現金を増やす。損益は出資者のcapitalに+-
②負債を現金で支払う⇒負債が0になる
③残った資産を簿価で損失認識。出資者のcapitalから契約割合で配分して差し引く⇒現金以外の資産 が0になる
④残った現金と資本総額が同額になって終了⇒現金を配って全部チャラ。

⚫convertible preferred stock
PSの発行時にのapicは、csへの転換時に消去する

⚫ボーナスメソッド
全員の出資額総額をかためて、契約比率に応じて配分する。

⚫goodwill method
unidentifiable asset=goodwill を認識する

⚫surender value(解約返戻金)
①Give upした資産のFMVでもらったほうも処理する
②もらった方しかわからなければそちらで

⚫Stock option -employee stock option-
・オプション報酬の測定
 1付与日で測定する。
 2価格モデルを使って、FMVを使う
 3サービス期間で期間按分する

・仕訳
●付与日 Date of grant  の FV でオプション計上する。 Grant=pretax compensation 
Dr)Deferred compensation繰延報酬ー新株予約権の反対勘定(APICで表記)
 / Cr)Stock option liability(or Stock option outstanding)新株予約権(APICで表記)
⇒両建てなので株主資本の部には影響ゼロ
●毎期期末償却する サービス期間で期間按分
Dr)compensation expense報酬費用
 / Cr)Deferred compensation繰延報酬
●行使日 exercise
 Dr)Cash(約束された株の購入金額)
 Dr)Stock option liability(付与日の取消仕訳)
 / Cr)CS(parで計上)
   Cr)APIC (DrとCrの差額)
※価格モデル(ブラックショールズモデルなど)を使ったFMVの求め方
Volatility
length of time
stock price
などは、variables(変数)として考慮される。

2013年9月29日日曜日

AUD 監査報告 audit reports

適性意見の標準報告
1 GAAPから逸脱してない
2 F/Sは適正で完璧